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日常の隣にある戦争

2007/08/11(Sat) Category : 戦争
『私は写真のコピーを見せた。一九四五年六月一五日の大阪空襲の写真のコピーだ。(略)B=29[超空の要塞]爆撃から取った大阪市街の写真である。地図状に拡がる市街の上をさらに黒煙、白煙が覆って拡がる。「私はここにいた」とその黒煙の広がりのなかの一点を指して言った。

それは事実だった。写真で見ればただの黒煙の広がりだが、広がりのなかは火炎が燃え上がり、つむじ風が起こり、風のなかを火の巨大な木切れや金属片が飛ぶ、そこで人が倒れて死ぬ―まさに生き地獄だった』


『そのコピーをつくったもとの新聞、一九四五年六月十七日付けの「ニューヨーク・タイムズ」を見せた。(略)本紙は一三〇頁を越していた。(略)現在の「ニューヨーク・タイムズ」を買って比べても、まずちがいはないだろう。平和が大部な新聞のいたるところに充満していた。では、戦争はどこにあったか。まず、ほとんどなかった。(略)

衝撃的な戦争の記事は、本土防衛の司令官が「日本の女はすべて沖縄の女性のごとく戦って死ね」と演説したとかいうニュースだ。これが衝撃的なのは、その演説の中身のことのみならず、そのすぐ横に演説を報じたその頁の紙面三分の二ほどを使って、ショーツや短いスカートを見につけた女性達が乱舞するどこかの百貨店の「サマー・セール」の広告が出ていたことだ』


『大阪空襲の写真は本紙ではなく付録の日曜雑誌に出ていた。本紙と同じように家具、食器、女性ファッションの広告と平和記事、非戦争記事充満のなかに突然出現して来たのが、この一頁の写真だ。『写真には次のキャプションがついていた。(略)

「今、われらの巨大な超空の要塞機は何千トンにわたって工場と労働者の住居に注入しつつあるゼリー状ガソリンの完璧な目標である。他の都市の大部分は、東京、横浜、神戸、名古屋など、われらの戦略爆撃開始一年度において、すでに消滅したと言われている。そして、この攻撃は日本が破壊されつくすか、降伏するまでつづけられ、強化される」

(略)「ゼリー状ガソリン」とはナパーム弾のことである。「ゼリー状」なので、「投下」と言わずに「注入」と言っているらしい。こちらのほうが余計おぞましい気がする』
http://www.odamakoto.com/jp/Seirai2/01.shtml


…戦争とは、こういうものだ。
こちらの日常の中、相手は地獄にいる。

派兵すれば、こちらの日常の中、自衛隊は地獄にいることになる。




『大敗北のあと、日本はもう決して過去の軍備拡大と対外侵略に基本を置いた国の進路を取らないことを決めて、反戦、平和の国のあり方をとって、今日の日本をかたちづくって来た。

そのあり方の基本を定めたのが戦後の日本の憲法―戦争と軍備放棄を規定した「九条」をもつ「平和憲法」だと私は話をしめくくった』
【小田実氏のホームページより】





*下記に「ぼろぼろになってしまった人 (長崎)」の写真がある。「A-Bomb WWW Museum」に掲載されている写真だ(黒こげの写真なので気分が悪くなりそうな方は見ないように)。
1945年10月に撮られた体の皮がはげてしまった少女の写真だという(大村海軍病院)。
http://www.csi.ad.jp/ABOMB/RETAIN/burns3-j.html


注入、爆撃、消滅、攻撃、破壊などの無味乾燥な言葉の下で行われていた行為は、このような行為だ。

罪もない少女をこのような姿にする行為だ。
この事実を忘れるな。




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日本人、特に護憲派は、自分が言霊(コトダマ)に振り回されている事を自覚すべき?

以前、「反日日本人が生まれる背景を考える」という記事を書いた際、次のようなコメントを頂きました。 おめでたい日本人 現実の国際社会... ...

 
 
 

Comment

 

「平和憲法」が、 戦争と戦争のための戦力と交戦権を放棄することが国民の福利であると認識して確定された憲法という意味なら正しい。 人類普遍の憲法の原理である国民の福利の追求に反しても、戦争と戦争のための戦力や交戦権を放棄した状態を維持することを求める最高法規という意味なら、

日本国憲法は憲法ではないという事で、日本国民には、侵略植民地化に抗してはならないとする圧制法に従う義務があると刷り込むための宣伝プロパガンダ。

正しくもあり、間違いでもあり、唱える事を拒否しにくい。唱えていると間違った考え方を刷り込まれる。
出来のいい戦争プロパガンダは大体こんなもの。

憲法は、国の最高絶対の目的を国民の福利とするよう命じる事を原理とする法。
平和は憲法の目的では有り得ない。

日本国憲法は国際法国際条約を誠実に遵守することが国民の福利に繋がるとする考え方。(98条)

日本との平和条約第5条(a)日本国は、国際連合憲章第2条に掲げる義務、特に次の義務を受諾する。(Ⅲ)国際連合が憲章に従つてとるいかなる行動についても国際連合にあらゆる援助を与え、且つ、国際連合が防止行動または強制行動をとるいかなる国に対しても援助の供与を慎むこと。

国連や国連軍から日本正規軍を派遣して防衛行動強制行動に参戦するよう要請されたら拒絶出来ず

同条(C)連合国としては、日本国が主権国として国際連合憲章第五十一条に掲げる個別的又は集団的自衛の固有の権利を有すること及び日本国が集団的安全保障取極を自発的に締結することができることを承認する。

国連憲章第53条
1. …いかなる強制行動も、安全保障理事会の許可がなければ、地域的取極に基いて又は地域的機関によってとられてはならない。もっとも、本条2に定める敵国のいずれかに対する措置で、第107条に従って規定されるもの又はこの敵国における侵略政策の再現に備える地域的取極において規定されるものは、関係政府の要請に基いてこの機構がこの敵国による新たな侵略を防止する責任を負うときまで例外とする。
2. 本条1で用いる敵国という語は、第二次世界戦争中にこの憲章のいずれかの署名国の敵国であった国に適用される。

日本との平和条約で受諾した義務は憲章の敵国に関して取った措置に関する条項107条の第二次世界戦争の結果として課せられた義務で違反は憲章の敵国条項53条が適用される。

国連、国連軍からの援軍派遣要請を拒絶すると軍事制裁。

九条は、戦争と戦争のための戦力と交戦権を禁じ、防衛行動や強制行動やその為の戦力や交戦権を禁じず、98条国際条約を誠実遵守して73条外交関係を処理するため、66条全閣僚が文民の内閣が軍を統帥すると解釈しないと、人類普遍の憲法の原理に反して国民の福利を損なう

 
    
 
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